はじめに
電気製品を取り扱う上で欠かせないのが「PSEマーク」です。日本国内で販売される電気機器の多くには、丸やひし形のPSEマークが表示されています。
しかし「丸型とひし形は何が違うのか？」「特定電気用品って何？」と疑問に思った方も多いのではないでしょうか。
本記事では、PSEマークの基本的な意味から、種類の違い、表示義務、対象となる製品の例まで詳しく解説します。電気製品の輸入や販売に関わる事業者だけでなく、消費者として知っておきたい知識を整理していきます。
PSEマークとは？基本の意味
PSEマークは「Product Safety Electrical Appliance & Materials」の略称で、**電気用品安全法（DENAN法）**に基づき、製品が安全基準を満たしていることを示すマークです。
日本国内で流通する電気製品は、このPSEマークの表示が義務付けられており、マークが無い製品を販売することは法律で禁止されています。
つまりPSEマークは、
- 消費者が安心して製品を使用できる証明
- 事業者にとっては法令遵守の必須条件
という2つの意味を持ちます。
PSEマークの種類
PSEマークには大きく分けて2種類があります。
1. ひし形のPSEマーク（特定電気用品）
ひし形のマークは、特定電気用品に表示されるものです。
これは火災や感電などのリスクが比較的高い製品を対象としており、より厳しい検査と認証が必要となります。
【対象例】
- 電源コード
- ヒューズ
- コンセント類
- 電源用変圧器
- 配電盤用遮断器
これらは電気の安全性に直結する部品や機器のため、登録検査機関による適合性検査を受け、合格したものだけがひし形PSEを取得できます。
2. 丸型のPSEマーク（その他の電気用品）
丸型のマークは、特定電気用品以外の電気用品に表示されるものです。
こちらは比較的リスクが低い製品で、事業者自身が規格に基づいた試験を行い、基準を満たしていることを確認すれば表示できます。
【対象例】
- 電子レンジ
- パソコン
- テレビ
- 扇風機
- LED照明器具
いわゆる一般的な家庭用電化製品の多くが、この「丸型PSE」の対象です。
特定電気用品とその他の違い
両者の違いを整理すると以下のようになります。
| 項目 | 特定電気用品（ひし形PSE） | その他の電気用品（丸型PSE） |
|---|---|---|
| 対象製品 | リスクが高い部品や電源周りの製品 | 一般的な家電製品 |
| 検査方法 | 登録検査機関による適合性検査が必須 | 事業者による自主検査で可 |
| マーク形状 | ひし形PSE | 丸型PSE |
| 表示義務 | 販売時に必須 | 販売時に必須 |
| 例 | 電源コード、ヒューズ | 扇風機、LED照明 |
このように、PSEマークは同じ「安全の証」ではありますが、対象となる製品のリスクに応じて審査の厳しさや表示形式が異なります。
なぜPSEマークが必要なのか？
電気用品は、ちょっとした欠陥でも火災や感電といった重大事故につながるリスクがあります。実際、過去にはPSE未取得の製品から出火し、回収騒ぎになった事例も報告されています。
PSEマークがあることで、以下の安心が担保されます。
- 消費者 → 安全な製品を選べる
- 事業者 → 法律を守り安心して販売できる
- 社会全体 → 事故の未然防止につながる
PSEマーク取得の流れ（概要）
事業者が電気用品を販売するためには、PSEマークの取得が必須です。流れを簡単に整理すると次の通りです。
- 対象製品の確認（特定電気用品か、それ以外か）
- 検査・試験
- 特定電気用品 → 登録検査機関での適合性検査
- その他の電気用品 → 事業者の自主検査
- 表示義務
製品や取扱説明書にPSEマークを明記 - 販売開始
輸入品の場合は、輸入事業者が責任を負うため、特に注意が必要です。
PSEマークのよくある誤解
1. マークが無くても販売できる？
→ できません。
日本国内で販売する電気用品には必ずPSEマークの表示が必要です。
2. 海外で取得した安全マークで代用できる？
→ 不可です。
CEマークやUL認証など海外規格は参考にはなりますが、日本国内での販売にはPSEマークが必須です。
3. 中古品や個人輸入なら関係ない？
→ 一部例外を除き必要です。
中古品でも販売する場合はPSEマークが必須。個人が自己使用目的で輸入する場合のみ例外となります。
まとめ
PSEマークは、電気用品の安全性を保証する日本独自の制度であり、**「ひし形PSE＝特定電気用品」「丸型PSE＝その他の電気用品」**と覚えると理解しやすいでしょう。
- ひし形 → 厳しい検査が必要（電源まわり・高リスク製品）
- 丸型 → 自主検査で可（家電製品など）
- 販売時には必ず表示が必要
事業者はもちろん、消費者にとっても製品選びの大切な目印となるため、ぜひ意識してチェックしてみてください。
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